個人輸入サイトが閉鎖される可能性はないの?

個人輸入サイトが閉鎖する可能性

日本の発毛剤は高すぎる―

プロペシアやリアップX5のジェネリック医薬品が出てきたとはいえ、それでもフィナステリド内服薬とミノキシジル外用薬を併用すれば1ヵ月7,000~8,000円の出費を覚悟する必要が。先発薬なら1ヵ月15,000円ですよ。

そんな背景もあり個人輸入代行業者を利用し海外の発毛剤を安価に購入する人が圧倒的多数にのぼっています。実際私も個人輸入代行業者にはお世話になりっぱなしです。

しかし一方で“胡散臭さ”“怪しさ”が同居するのも事実。たびたびサイトが使用できなくなったり移転したりという事態が起きることも。政府から目を付けられているなんて話も聞き、存続に不安を感じる人も。

今後個人輸入代行業者が無くなったりサイトが閉鎖されたりといった可能性はあるのか?そういった不安の声に答えていきたいと思います。

レジットスクリプトによるサイト閉鎖の可能性

皆さん「レジットスクリプト」はご存知ですか?オンライン薬局を監視しているアメリカの機関のことです。

この団体はインターネットで売られている違法な医薬品などに目を光らせており、違法行為などが確認されたインターネット薬局のドメインを停止したり、プロバイダに閉鎖を働きかけたりすることで閉鎖に追い込みます。

レジットスクリプトの大義名分は「違法なインターネット薬局から消費者を守る」。正義感に満ち溢れた素晴らしい理念だと思います。厚生労働省によりドメイン停止要請委託を受けているなんて話も。

レジットスクリプトは「処方薬はネットで買うな」というスタンス。日本において処方薬をインターネットで販売することは禁じられているため、真っ当な意見でもあります。

そして私たち薄毛に悩む人間が利用するフィナステリドやデュタステリドも処方薬です。レジットスクリプトとしてはこういった薬はネットを通じて買うなと言いたいわけです。

ただし日本では個人が自分の使用のためだけに少量の医薬品を海外から輸入することを認めています。つまりフィナステリドやデュタステリドを海外から輸入して使用することは日本の法的に問題ないのです。

とはいえそこには色々と法的な決まりが。レジットスクリプト曰く厚生労働省の決まりを守っている個人輸入代行業者は0.1%だけであり、他の99.9%はそれに反していると主張。

それによりレジットスクリプトはこれまで多くの個人輸入代行業者のドメインを停止。その数は数万に上るとされています。

中でもベストケンコーやオオサカ堂に対する対決姿勢は凄まじく、これらの関連業者を含め多くのドメインが停止されています。2018年頃にはオオサカ堂がサイトを移転したことは記憶に新しいのではないでしょうか。

このように、レジットスクリプトは個人輸入代行業者のドメインを停止する措置を取っており、その動きは今後も続くと思われます。

確かに悪質な個人輸入代行業者は偽薬を扱っていたり対応や発送などが雑であったりといった前例があります。しかし大手の業者は消費者に対して誠実かつ真摯に対応します。

そもそも医薬品を個人輸入して誰が困るのでしょう?その薬が確かなものであれば、高いばかりの日本の処方薬と同じ効果の薬を安価に手にれられる個人輸入は私たちにとってプラスにしかなりません。

はっきり言ってしまえばレジットスクリプトは独りよがりの正義感を押し付けているという印象。もしくは医療機関や製薬会社の既得権益を守るために存在しているか。私たちにとっては非常に迷惑な存在ですね。

レジットスクリプトが原因で業者が無くなる可能性はない

個人輸入代行業者のドメインを停止しまくっているレジットスクリプト。それによって当該業者が潰れてしまうのではないかと危惧する人もいるのではないでしょうか。

結論から言えばレジットスクリプトよって個人輸入代行業者が無くなる、または潰れることはほぼ考えられません

レジットスクリプトはインターネット薬局を監視し、違法性が認められればレジストラやプロバイダに働きかけてドメインを停止、閉鎖に追い込みます。

しかし、これまでの経緯を見ても分かるように、ドメインを停止されサイト閉鎖に追い込まれたら、別のドメインを取得しサイトを移転すればいいだけ。

仮に私達が貸しテナントで店を開いていたとして、何らかの理由により強制退去に追い込まれたとしたらどうしますか?別の場所に移転するだけですよね。それと同じことなのです。

レジットスクリプトには個人輸入代行業者を取り締まる力はありません。レジストラに働きかけてドメインを停止し閉鎖に追い込むという“嫌がらせ”が関の山。

体力がない小さい個人輸入代行業者ならまだしも、ベストケンコーやオオサカ堂といった大手であれば移転するコストを吸収できますし、顧客をガッチリつかんでいるため移転によるごたごたがあったとしても極端に売り上げが減ることもない。

世界中のレジストラやプロバイダがタッグを組み、個人輸入代行業者などインターネット薬局を徹底排除する動きになればまだしも、レジットスクリプトが嫌がらせしている程度で業者が廃業に追い込まれることは考えにくい。

とはいえ個人輸入代行業者のサイト移転などは今後も起こる可能性があり、それによって私たちにちょっとした不便が生じるかもしれせん。まあ、いつも安い発毛剤を提供してくれているのだから、そのくらいは大目に見ましょう。

というか、個人輸入代行業者が無くなると困るハゲがいっぱいいるんだから余計なことをするなレジットスクリプト。

政府による発毛剤個人輸入の規制

レジットスクリプトの嫌がらせはまだいいとして、最も怖いのが政府の介入。

抗不安薬として使用されることが多いものの、汎用性の高さから向精神薬に指定されていなかったデパス(エチゾラム)が向精神薬に指定され個人輸入できなくなってしまったことは記憶に新しい。

また、2019年には集中力が高まるなどの理由で人気があったスマートドラッグの輸入が禁止されたという例も。デパスやスマートドラッグは健康被害や乱用が問題になり規制の対象になったという経緯は同様。

違法性が指摘される個人輸入代行業者も厚生労働省の意向にはしっかりと従っており、規制が発動されたタイミングでデパスやスマートドラッグの販売は一切行わなくなっています。そのあたりはしっかりと法令遵守するんだよね。

一方発毛剤に関しては乱用したり依存したりするような性質のものではないため規制の対象になる可能性は低いでしょう。

しかし、フィナステリドやデュタステリド、ミノキシジルには副作用が存在するのも確か。処方箋がない中で私たちが勝手に服用し、何らかの健康被害が相次ぐようであれば厚生労働省や政府が動く可能性も。

近年はフィナステリドやデュタステリドの「ポストフィナステリド症候群」が密かに話題になっていますし、ミノキシジルタブレットに至っては“本来発毛剤として使うべきではない薬”という位置付け。

規定量の使用では思うような発毛効果を得られずオーバードーズ(過剰摂取)をしている人もいるでしょう。そういった人が増えたり健康被害が表面化したりするようであれば規制の対象になる可能性も。

また、プロペシアやそのジェネリック、ザガーロなどを製造・販売する大手製薬会社に政治家が忖度し、利益を圧迫しかねない海外の安価な発毛剤を規制する可能性もゼロではありません。

仮に海外製の発毛剤の輸入が禁止されれば個人輸入代行業者はそれに従わざるを得ません。現状、海外の発毛剤が購入できなくなる可能性として最も高いのはこれなのかなと。

個人輸入代行業者の自主的な廃業

個人輸入代行業者が自主的に廃業するという可能性もなくはありません。その理由として最も考えられるのは業績の悪化でしょうか。

レジットスクリプトの暗躍や各国政府の対応などにより締め付けが厳しくなり、思うような利益が上がらなくなって廃業…というケースもないわけではないでしょう。実際小さい個人輸入代行業者が出てきては消えています。

しかし、オオサカ堂やベストケンコー、アイドラッグストアなどの大手は信頼性が高く、すでに多くの顧客を抱えています。こういった大手業者が廃業することはよほど大きな“何か”がない限りありえないでしょう。

個人輸入で購入できる海外製の医薬品は安価という以外に、病院に行くのが面倒くさい、症状はないがもしもの時のために持っておきたいといったニーズにも応えてくれます。

発毛剤に限らずそういった多くの需要があることから信頼されている大手個人輸入代行業者が潰れることはないでしょう。

まとめ

個人輸入代行業者が無くなると困るという想いは私を含め多くの人が抱いている認識なのではないでしょうか。それだけにレジットスクリプトや政府、厚生労働省の動きは気になるところですよね。

とはいえ現状では個人輸入で発毛剤が買えなくなるような事態はほとんど考えられないでしょう。レジットスクリプトの対応はただの嫌がらせだし、国が発毛剤の規制を行うという話も聞こえてこないからです。

ただし、フィナステリドやデュタステリド、ミノキシジルといった発毛剤の用法用量を守らず健康被害を訴える人間が増えてくればその限りではありません。

そう、今後も長きにわたって安定的に海外の発毛剤を購入できるかどうかは私たちの行動にかかっていると言っても過言ではないのです。

にしてもレジットスクリプトのやり方はどうも納得できないですね。言っていることは正しい点もあるものの、そのやり方を見ると独善的かつ強引さばかりが目立ちます。

何というか…医薬品の個人輸入の悪い面ばかりを強調し自分たちの強引なやり口を正当化しているような…本当は「製薬会社や政治家などの既得権益を守る」という裏の目的が隠れている気もする。

個人輸入代行業者が無くならないよう私たちができることといえば、用法用量をしっかり守ること、そして個人輸入の必要性を示すためにもより良い業者を選定し、そこにお金を落とすくらいでしょうか。

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